「鼓動」2010年4月12日
文化産業大国に向けて(5)

日本人プロデューサーとして、現地の経済界や協力機関と連携しながら、コスプレ、ダンス、ファッションなどのイベントを毎月のように、取り仕切っている。日本政府機関、ヤマハ、全日空、キャノン、グリコなどの日系企業が協賛パートナーとして名を連ね、最近ではタイ大手飲食企業OISHIも名を連ねるようになった。それだけ、コンテンツの影響を敏感に感じ、重要視しているということだ。
その近藤さん曰く、TV地上波ではすっかり日本ドラマが放送されなくなったという。韓国ドラマが8本あるのに対し、日本のドラマ数は0であった。複雑な権利関係、市場規模が小さい、海賊版の流出など日本企業は消極的であると言われるが、タイのライセンシーでは、純粋に「日本より韓国の方がおもしろい」と感じているようだとも付け加えられた。
メディアの中でもテレビの力は大きいと、先般本県の海外戦略顧問に就任された椎木氏は、説かれる。
特にドラマから派生するビジネスは幅が広い。挿入歌などの音楽、主役や助演者のファッション、飲食、ロケ地観光、コンサートやミュージカル、演劇、映画、ゲームなどいろいろなものに作用することができる。さらに、日本には原作を漫画とするドラマも数多く、ドラマのヒットとともに漫画出版にも再び相乗効果があらわれる。
じつは今、久々日本から世界へ大型発信するであろうと期待しているコンテンツがある。間もなく後編が映画公開される「のだめカンタビーレ」だ。
漫画からドラマとなり、アニメ、映画、クラシックコンサート、ファッション、バッグ、お弁当、お土産、ゲーム、ロケ地観光、さらには、クラシックブームをつくるなど、韓国ドラマ「冬のソナタ」にも負けないパワーを秘めている。
もちろん、国内だけではない、海外でも実際に人気なのである。香港では既に、地元オーケストラによるコンサートも開催された。映画は、台湾、シンガポールでも公開が決定。ドラマも海外放送されている。
コンテンツビジネスは海外へどう動くのか、「のだめ」ブームに乗ろうとおもえば、本当は今、絶好機なのである。言い換えれば、待ったなしなのである。(K)