タイの映画事業会社、アジア・シネマ・ネットワークは、新たにタイ全域に低価格の映画館を開設することを決めた。鑑賞料は1作品あたり30バーツ（約100円）ほどとし、7月までに200程度の小規模映画館をオープンさせるとしている。今後、ベトナムなど近隣の東南アジア諸国にも進出する方針だ。

▲カンタナ・グループの発表会の様子＝カンタナ・グループ提供
同社は、総合エンターテイメント企業カンタナ・グループの映画部門会社。タイでも映画は人気の娯楽の一つで、バンコク中心部の映画館ではヒット作品の上映ともなるとファンが長い列を作る。ただ、需要の掘り起こしでネックとなってきたのが、映画の鑑賞料。一般的なロードショーで150バーツ（約500円）は、タイで満腹感のある外食1人分ほど。3D映画ともなると250バーツと跳ね上がる。このため平均的な所得世帯でも、頻繁に通う人はそう多くはない。
こうした現状を打ち破り、新たな潜在需要を開拓しようと取り組んだのが今回の低価格映画館の新設だ。いずれも50席ほどの「ミニシアター」とし、設備投資をできるだけ軽減させる。場内にはレストランやコンビニも兼ね備え、清潔感と利便性を高めるとしている。
こうした新たな展開にライバル各社も黙ってはいない。複合映画館を展開する運営最大手メジャー・シネプレックス・グループも、60歳以上のシニア層の映画ファンを掘り起こそうと必死だ。新たにシニア向けの会員証を発行し、平日初回の上映については60バーツで鑑賞できる仕組みを作った。カンタナ・グループと同様に近隣諸国展開も行う。7月にはカンボジアのプノンペンで複合映画館を開設する。

▲カンタナ・グループではアニメ作品の制作も盛ん。日本の技術や表現が取り入れられている＝カンタナ・グループ提供
古くから庶民の娯楽だった「映画」。日本でも戦後間もなく、楽しみも少なかった中で、映画に登場するヒロインたちに触れようと多くの映画少年が小遣いをはたいては映画館に足を運んだ。ところが、近年はビデオやその後のインターネットの普及、映画産業の寡占化などもあって、映画は次第に娯楽の一形態の座に。そのネックの一つが鑑賞料の高止まりだった。
タイでも20世紀初頭に映画産業が興り、1980年代以降はアクション映画が人気となるなど年間200本ほどの映画が製作された。21世紀になるとタイ映画が世界市場に紹介されるようにもなり、タイを訪れる外国人向けに英語字幕を入れるサービスも導入した。日本より一足先に始まった今回の映画ファン掘り起こし作戦。さて、その成果は如何に？

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